ダイレクトリクルーティングの費用・掲載料金は？コストカットの方法も解説

• ダイレクトリクルーティングを用いて優秀な人材を確保したい
• ダイレクトリクルーティングにおける費用や掲載料金が自社の予算に合っているか確認したい
• 継続的な運用のためにコストカットはできないか？

といった課題を抱えている人事担当者の方は多いでしょう。

本記事ではダイレクトリクルーティング実施に必要な費用や計算料金、それらのコストをおさえる方法について解説します。

ダイレクトリクルーティングとは

ダイレクトリクルーティングとは、企業から採用候補者から積極的にアプローチをかける手法です。

一般的に採用活動では、入社希望者が求人に応募し、企業はそれを待つという「守りのスタイル」が取られます。一方でダイレクトリクルーティングはスカウトメールなどで直接アプローチしていく「攻めのスタンス」と呼べる方法です。

ダイレクトリクルーティングの主な利点は、「潜在的な希望者へリーチできる」点です。本来なら応募がなく選考フローでは登場しないはずだった優秀な候補者にも効率的にはたらきかけられます。

もちろん一般的な求人媒体から応募を受けることも大切です。しかし、その方法で取りこぼす人材を、ダイレクトリクルーティングによって見つけ出せる可能性があるのです。

ダイレクトリクルーティングにかかる費用

ダイレクトリクルーティングでは以下の費用がかかります。

• サービス利用時の掲載料金と手数料
• オファー、スカウトを行う際の内部コスト
• 自社WebサイトやSNSを利用する場合の費用

どのようにダイレクトリクルーティングを活用するか、何を手段として採用するか、という点でトータルの費用は変動します。

それぞれについて詳しく解説するので、参考にしてください。

サービス利用時の掲載料金、手数料

ダイレクトリクルーティングのサービスを利用する場合は掲載料金と手数料が必要です。この手段では、成功報酬型、定額料金型の2種類が存在します。

前者は実際に採用しないと報酬の支払い義務が生じない形式です。対して定額料金型では、採用の有無にかかわらず、多くの場合は月額で決まった費用が発生します。

それぞれの掲載料金や採用単価は以下のとおりです（新卒採用の場合）。

＜成功報酬型＞

【モデルケース：初期費用20万円、成功報酬40万円として10名の新卒人材を採用した場合】

• 初期費用：20万円
• 成功報酬：40万円×10名＝440万円
• 総費用：460万円
• 採用単価：46万円

＜定額料金型＞

【モデルケース：年間定額利用料金100万円で、5名の新卒人材を採用した場合】

• 年間定額利用料金：100万円
• 総費用：100万円
• 採用単価：100万円÷5名=20万円

ただし上記以外にも、以下の費用がかかることもあります。

• オプションサービス使用料（求人を優先的に表示するなど）
• データベース使用料

上記の費用が発生する場合は採算が合うのか、きちんと確認しておきましょう。

オファー、スカウトを行う際の内部コスト

オファーやスカウトを実施する場にも内部コストが重要です。時期や送信人数にもよりますが、月額10万円から30万円ほどかかると考えておきましょう。

自社WebサイトやSNSを利用する場合

ダイレクトリクルーティングでは、候補者に自社の魅力を伝えるため、Webサイト強化やSNS運用を実施することもあります。内製化していない場合は、業者への外注、つまりコスト投下が必要です。それぞれの相場は以下のとおり。

＜Webサイトの外注＞

＜SNS運用の外注＞

内製化している場合は、人件費以外の費用をかける必要はありません。

ダイレクトリクルーティングのコストカット方法は？

ダイレクトリクルーティングを実施するうえで、費用の問題は重大です。コストカットする方法として以下が考えられます。

• 媒体ごとの採用単価を把握する
• 掲載媒体を見直す
• 内部コストはアウトソーシングすることで効率化できる場合もある
• 自社のWebサイトやSNSを充実させる
• 効果測定を行いPDCAを回す

上記5点を実施し続けることで、ダイレクトリクルーティングにかかる費用をコストカットすることが可能です。

媒体ごとの採用単価の把握する

ダイレクトリクルーティングの費用をコストカットするうえでもっとも重要なのは、媒体ごとの採用単価を把握することです。それがわかっていれば、「何の経路で、もっとも合理的に人材を確保できているか」がわかります。

たとえば採用単価が20万円の方法と、15万円の方法があったとしましょう。すると、少なくともコストカットの観点のみを考えるなら後者の手法に切り替えた方が理に適うわけです。

媒体ごとの採用単価を把握し、ローコストな手法を中心に活用しましょう。

ただし媒体ごとの採用単価は、安価ならなんでもよいと言うわけではありません。コストが低いものの、採用できる人材の水準が落ちるといったケースも考えられます。

つまりコストだけではなくコストパフォーマンスを考えて戦略を考えることが大切です。

掲載媒体の見直し

ダイレクトリクルーティングの費用をコストカットするには、掲載媒体の見直しも重要です。企業と候補者、そして媒体の三者間には、やはり相性というものがあり、これが噛み合っていれば安定して優秀な人材を供給できます。

しかし企業と候補者の思惑や媒体そのもののテーマが一致していないなら、ダイレクトリクルーティングは本来の効果を発揮できません。採用状況が思わしくないのであれば、掲載媒体そのものを見直すことも重要です。

「アカリク」は、理系および大学院生と企業のマッチングを支援するダイレクトリクルーティングサービスです。累計登録者は15万人以上を抱えており、多くの企業に優秀な人材をご紹介しています。

アプローチに対する返信率は約40％と高く、採用までの距離感が近いのも強みです。掲載媒体の見直しを検討している場合は、ぜひアカリクの利用をご検討ください。

サービスサイト：https://acaric.jp/
企業向けサイト：https://biz.acaric.jp/

内部コストはアウトソーシングすることで効率化できる場合も

ダイレクトリクルーティングにおける費用のうち内部コストはアウトソーシングでコストダウン、あるいは効率化する余地があります。たとえば以下の方法が考えられるでしょう。

• 採用管理ツールの導入で、採用状況は応募者情報を一元的に管理する
• 会社説明会をイベント会社に外注して、リソースをおさえる
• スカウトをダイレクトリクルーティングサービスのオプションでまかなう

上記の方法を利用すれば、コストが上がるものの効果が向上する可能性があります。つまりコストパフォーマンスが上昇し、より合理的なダイレクトリクルーティングを実施できると見込めます。

自社のWebサイトやSNSを充実させる

ダイレクトリクルーティングでは、自社WebサイトやSNSを充実させることも大切です。なぜなら、企業としての魅力や特性をアピールし、より深くマッチした人材を集められるようになるからです。

就職希望者はWebサイトやSNSを使って、会社情報を収集しています。そこで企業としての情報やコンテンツを開示すれば、閲覧されたときにどのような組織なのか理解させやすいわけです。

するとミスマッチしづらくなり、早期の離職などを避けやすくなります。またWebサイトやSNSでの発信内容が高品質であれば、「ぜひともこの企業で働きたい」という意欲を掻き立てることも可能です。

ただし発信については、あくまでも事実ベースであることを意識する必要があります。実態と乖離したコンテンツは入社後にギャップを作り出す点に留意しましょう。

効果測定を行いPDCAを回す　

ダイレクトリクルーティングでは、効果測定を行い、PDCAを回し続けることが大切です。継続と改善を繰り返すことで、より低いコストで、優秀な人材を確保しやすくなります。

たとえばアプローチする際のメール文面をPDCAサイクルに当て込めば、「次回からどのような文章を届けるべきか」考えることが可能です。また送信する時期やタイミングなども、サイクルによって洗練されます。

ダイレクトリクルーティングでは、効果測定に基づいてPDCAを継続的に回し続けましょう。

まとめ：ダイレクトリクルーティングの費用を正しく理解して、採用単価を抑えましょう

ダイレクトリクルーティングは企業側から候補者へアプローチするオフェンシブな手法です。求人サイトに広告を掲載する「守りの手法」とは異なり、潜在的な候補者へアプローチできるなど、さまざまなメリットがあります。

一方で問題となるのは、ダイレクトリクルーティングにかかる費用ないしコストパフォーマンスです。実施にあたって媒体やスカウト、あるいはWebサイト運用などで費用が発生します。

コストカットしてダイレクトリクルーティングを運用するには、採用単価や掲載媒体を注視することが大切です。また継続的なPDCAサイクルの回転で、手法自体を常にレベルアップさせるのも必須だと言えるでしょう。

ダイレクトリクルーティングにかかる費用は、油断すると正しく追跡できなくなるケースもあります。何にいくらお金がかかり、どのような成果が上がっているのか確認しつつ、採用単価をおさえながら運用しましょう。