求職者のニーズの変化やコロナ禍で急速に進んだ働き方改革などによって、企業に求められる採用の形も刻一刻と変化しています。
従来通りの採用活動を展開しても、思うような人材を確保できず悩んでいる採用担当者は多いのではないでしょうか。
この記事ではそんな悩みを解決する採用広報の手法、すぐに取り入れたい採用広報を成功させている企業の事例を解説します。
記事の最後では採用広報を進める上での注意点についても触れているので、ぜひ貴社の採用活動の参考にしてみてください。
目次
採用広報とは？
採用広報とは、求人情報を含め企業の魅力や具体的な働き方などを企業が自ら情報発信することを指します。
求人概要以外に企業の風土や社員の働き方などパーソナルな情報を発信することで、求職者の興味喚起を促し、面接や就職後のミスマッチを低減する効果が期待できます。
また、採用広報に取り組めばエージェントを通した情報発信と比べかかるコストの削減効果も期待できるでしょう。
求職者のニーズが徐々に変化している昨今では、採用広報に取り組む企業が増えています。まずは採用広報における3つの手法をチェックしましょう。
採用広報における３つの手法
企業が取り入れやすい採用広報の手法は下記の3つです。
1.ペイドメディアを利用する手法
ペイドメディアとは、TV CM、ラジオCM、駅ナカ広告や新聞、雑誌の広告欄などの有料メディアを指します。
SNSや自社HPに比べ多くの人の目に触れる可能性が高いため、短期的な集客効果、認知拡大による新規求職者の増加が期待できるでしょう。
メーカーやサービス業では、自社の商品の宣伝に頻繁に活用されるペイドメディアですが、大規模な採用広報にも取り入れやすいことが多くの企業に好まれる理由です。
例えば、転職サイトや求人情報を扱うWEBメディアの広告欄の購入や、就活イベントへの出店な度もペイドメディアの利用にあたります。
ペイドメディアを利用する際は、コスト管理に注意しましょう。広告欄の購入には一定の費用がかかることや、継続して広告を出す際はそれに見合った予算が必要です。
自社の採用スケジュールや全体予算と照らし合わせ、効果的なペイドメディアの利用を心がけると良いでしょう。
2.アーンドメディアを利用する手法
アーンドメディアはFacebook、Instagram、TwitterなどのSNSのような企業とユーザーが交流を図れるメディアを指します。
特にSNSを日常的に利用するZ世代が主な採用ターゲットの企業は、アーンドメディアの活用は欠かせません。
アーンドメディアの強みは、企業のカラーや働き方などリアルな情報を発信しやすいこと。社員インタビューや社内の様子など、求人広告のような媒体では収まり切らない企業のリアルな側面の情報発信と相性がう良いでしょう。
アーンドメディアを利用する際は、炎上リスクに気を配る必要があります。
誰もが自由にコメントできるSNSや口コミサイトでは、間違った情報や誰かを傷付ける発信を行ってしまうと、瞬く間に企業の評判を傷つけてしまいます。
アーンドメディアを利用する際は、採用担当者のリスクヘッジ徹底を意識すると良いでしょう。
3.オウンドメディアを利用する手法
オウンドメディアとは、企業HPやブログなど自社で運用しているメディアのことを指します。
オウンドメディアの強みは、発信するコンテンツの自由度の高さ。自社で運用しているメディアのため、基本的には採用担当者の発信したい内容を好きなタイミングで発信することが可能です。
採用担当者が考える自社の魅力や、求めている求職者像を自社の裁量で発信することができます。
オウンドメディアを利用する際は、自社ファーストの情報発信になりすぎないよう注意が必要です。企業のニーズばかりを優先してコンテンツ制作、発信を行っているといつの間にか求職者を置き去りにしたメディアになってしまうことも。
オウンドメディアを利用する際は、求職者のニーズ理解やメディアコンセプトの設計に時間を割くと良いでしょう。
今採用広報を取り入れるべき理由
採用広報における3つの手法をみてきました。
それぞれの特性を踏まえた上で、改めて今採用広報を取り入れるべき理由をチェックしていきましょう。
求職者が抱えるニーズの変化
企業が今採用広報を取り入れるべき理由として、求職者が抱えるニーズの変化が挙げられます。
2010年代からスタートした働き方改革に加え、昨今ではコロナ禍を経てリモートワークを取り入れる企業も増えてきました。
そうした時代の変化に合わせて、求職者が企業に求めている情報も変化してきています。
従来の求人広告よりリアルな企業の姿を求め、SNSでの情報収集を行う求職者や、オンライン企業説明会へ参加する求職者などが増加していますよね。
今このタイミングで採用広報を取り入れることによって、変化を続ける求職者のニーズに応えていくことができるでしょう。
転職潜在層へのアプローチが可能
転職潜在層へのアプローチが期待できるのも、採用広報を取り入れるべき理由の一つです。
例えば、まだ求人サービスに登録していないキャリアアップを志す若手ビジネスパーソンや、将来的には転職も視野に入れている人材へSNSなどを利用した採用広報を取り入れればアプローチすることが可能です。
直接的なアプローチを実施しなくても、SNSやオウンドメディアを通じて自社の認知度UPを狙えば、転職潜在層に企業自体が興味を持ってもらえる可能性は上がるでしょう。
今まで出会えなかった転職潜在層へアプローチしたい採用担当者は、採用広報に着手することをおすすめします。
SNSを利用する求職者の急増
先に述べたように、求職者のニーズ変化に伴いSNSを利用しての就職・転職活動が活発化していることも採用広報の必要性を物語っています。
求人広告や転職エージェントの情報に加え、企業カラーや実際に働いている社員の声といったリアルな企業情報を求めSNSを活用する求職者は増え続けています。
そんな中、採用広報を取り入れず従来の求人広告等に拘ってしまうと求職者のニーズと大きく乖離した採用活動となってしまう可能性が高いでしょう。
求職者が求める情報を理解し、適切にSNSをはじめとした採用広報に取り組めば優秀な人材の確保も難しくありません。
SNS全盛期の今こそ、採用広報の本格着手をおすすめします。
採用広報で得られるメリット
今採用広報を取り入れるべき理由を紹介しました。ここで採用広報を取り入れることで得られるメリットを見ていきましょう。
採用情報の発信力UP
採用情報の発信力UPが見込める点は、採用広報を取り入れる大きなメリットと言えるでしょう。
採用広報では、求人情報を紹介するコンテンツの作成や、発信する媒体の洗濯などを全て採用担当者、採用チームで行います。
そのため、大部分を外注していた従来の採用活動と比べ、圧倒的に情報発信能力が培われることは間違いないでしょう。
継続した求人情報の発信は、採用担当者を初め企業全体の情報発信能力のビルドアップに繋がります。蓄積された情報発信の成果を分析すれば、より精度の高いコンテンツ制作にも繋がりPDCAが好転していくでしょう。
採用広報を取り入れれば採用担当者、企業の情報発信能力は格段に強化されること間違いなしです。
ミスマッチの低減
求職者と企業のミスマッチ低減も、採用広報を取り入れると期待できるメリットです。
せっかく予算と時間をかけて求職者と面接を設定できても「会ってみるとなんか違った」と感じるのは企業、求職者双方にとって損ですよね。
面接の段階で気がつけばまだ良いですが、実際に働き始めてミスマッチが発覚すると早期退職という最悪の事態に繋がることも考えられます。
採用広報を通じて企業カラーや求める人物像を詳しく発信しておけば、求職者は企業の求めている人材や自分と企業の相性をリアルに把握できるため、ミスマッチの低減が期待できます。
特に、オウンドメディアなどで転職直後の社員によるインタビュー記事を掲載するなどは効果が期待できるでしょう。
採用広報を通じて企業、求職者双方のニーズを確認し合えば採用におけるミスマッチを防げるのでおすすめです。
企業ブランディングの強化
採用広報を通じて企業全体のブランディング強化も期待できます。
採用広報で企業の風土や働いている社員の素顔などを発信することで、求職者のみならずメディアを目にした人を自社のファン化することも可能です。
求人に関連したコンテンツばかりではなく、自社サービスや最近あった企業の珍事などユーザーの興味をかきたてる内容を発信すれば企業ブランディングの醸造に繋がるでしょう。
また、SNSや口コミメディアなどでは、情報を目にしたユーザーからのコメントやフィードバックも期待できます。
自社の採用活動のみならず、企業運営の参考になる意見が手に入ることもあるでしょう。
自社SNSやオウンドメディアを運用していない企業ほどその効果を実感しやすいので、ぜひ取り入れてみてください。
採用広報の成功事例
ここからは採用広報に成功している企業の事例をみていきましょう。
近い業態の企業や、取り組みやすそうな事例を参考にしてみてくださいね。
1.三井住友カード株式会社
キャッシング、クレジットカード事業を展開する三井住友カード株式会社では、採用広報の一環として新卒採用の特設サイトを運用しています。
「三井住友カード Recruiting 2024」と題された最新の特設サイトでは、企業が求めている人物像はもちろんのこと、社長メッセージや実際に働いている社員からのメッセージもコンテンツ化されています。
特に、社員インタビューは実際に三井住友カード株式会社へ新卒入社した方を起用しているため、新卒入社を志すユーザーが自分の姿と重ね合わせやすい情報発信の形と言えるでしょう。
新卒採用のミスマッチ低減、自社のブランディング強化を狙いたい担当者の方はぜひ参考にしてみてください。
2.株式会社ユーティル
企業のデジタル化（DX）を支援する株式会社ユーティルでは、採用SNSを利用した採用広報を取り入れています。
求職者と企業のマッチングSNS・Wantedly（ウォンテッドリー）で積極的に社員インタビューやサービス情報を発信。社員インタビューは入社半年以内のスタッフも登場するなど求職者のニーズを汲み取ったコンテンツ作りが光ります。
TwitterやFacebookといったSNSに比べ、Wantedlyは採用に特化したサービスのため未利用の企業も馴染みやすいでしょう。
これから採用広報に本腰を入れたい企業は要チェックです。
3.パナソニックグループ
パナソニックグループでは、自社の採用ページに「#はたらくってなんだろう」というオウンドメディア型のコンテンツを設けています。
このコンテンツでは、同社の中核を担う技術開発者から普段は表に出てこないような珍しい部署の担当者まで、社内の幅広い人材にインタビューを敢行。
同社で働く社員が考える企業の魅力、働き方などを発信しています。
多くの部署を横断して社員インタビューを行うことは骨の折れる作業ではありますが、多様な求職者のニーズに対応できるほか、社内の情報共有ツールとしても役に立ちます。
普段は関わらない他部署のスタッフの情報を知ることで、社内の士気が上がる可能性もありますよね。
多くの部署を抱える企業ほど、同社の採用広報のエッセンスを取り入れていくべきでしょう。
4.LINE株式会社
出典：LINE株式会社
採用広報は社外へのアプローチだけではありません。
今や定番のコミュニケーションアプリ「LINE」をリリースしているLINE株式位会社は、リファラル採用を強化するために社内へ向けて採用強化の情報を発信しました。
情報発信に加え、リファラル採用に協力した社員へ手当を出すなど全社をあげて採用活動にコミット。
結果、人材紹介会社を介した求職者のおよそ10倍の数の人材をリファラル採用で確保することに成功しました。
見落としがちな社内広報をうまく利用した好例なので、ぜひ貴社の採用広報へ取り入れてみてくださいね。
参考：LINE株式会社
5.株式会社BAKE
老若男女問わず大人気のお菓子メーカー株式会社BAKEでは、「THE BAKE MAGAZINE」というオウンドメディアを運営しています。
この「THE BAKE MAGAZINE」ではBAKEが販売する人気スイーツの制作現場や、ECサイトの仕組みなど採用とは別に企業の裏側も公開しているのがポイント。
求職者のみならず、メディアへ訪れた方全員がBAKEのファンになってしまうような企業PRが施されています。
もちろん、求職者が欲しい事業紹介や働く人のインタビューはしっかりカバーされています。各コンテンツともBAKEが掲げるミッションを色濃く投影されたものとなっており、求職者の熱量が高まること間違いなしでしょう。
熱量の高いコンテンツ発信によって潜在層のファン化も成功しているモデルケースなので、ぜひ参考にしてみてください。
6.株式会社スペースマーケット
スペースを簡単に貸切できるサービスを展開する株式会社スペースマーケットでは、社内エンジニアによるブログをnoteで公開しています。
エンジニアという採用担当者が詳しい技術などをカバーしきれない職種のコンテンツをエンジニア自身が発信するという、まさに社内一丸となった採用広報の形と言えるでしょう。
エンジニアが自ら発信んしているだけあり、コンテンツの内容は程よくマニアック。入社間もないエンジニアのインタビューも掲載されているので、求職者はリアルに働く姿をイメージできるでしょう。
採用広報は採用担当者のみではなく、社内の様々なスタッフを巻き込むことが成功への近道と言えそうです。
7.freee株式会社
多くの企業、フリーランスが導入している会計ソフトfreeeを開発、運営するfreee株式会社では採用広報の一環として社員が更新する採用ブログを運用しています。
freee株式会社が運用する採用ブログの特徴は、様々な求職者に対応するコンテンツの豊富さ。
新入社員向け、中途社員向けとユーザーに合わせたカテゴライズを行っている他、ブログを更新している社員も部署の偏りがなく網羅的に企業カラーを把握することが可能です。
働き方や仕事内容の他に、ワークライフバランスにも詳しく書かれていたりと読み応えは抜群。
きっと貴社の採用広報に活かせるポイントがあるはずなので、立ち寄ってみてくださいね。
8.株式会社マネーフォワード
「全ての人のお金の課題を解決する」をミッションに掲げる株式会社マネーフォワードではWantedlyを通じて積極的な採用広報活動を展開しています。
同社の採用広報で特徴的なのは、積極的なカジュアル面談を設定しているところです。
従来の面接ほど堅苦しくなく、企業、求職者のマッチングが見極められるカジュアル面談はここ数年導入する企業が増えています。
同社では、部署ごとに担当者が働く魅力を発信。「もっと話が聞きたい人は気軽にカジュアル面談を設定しましょう！」と導線を設置することで、メディアを訪れた求職者の行動喚起を促しています。
求職者のニーズの変化から、こういったカジュアル面談やオンライン面接など新しい手法を取り入れる重要性は見逃せないでしょう。
潜在層へのアプローチも期待できる、採用広報の成功事例です。
9.株式会社ベルク
出典：北関東を中心にスーパーマーケットチェーンを展開する株式会社ベルクでは、動画を利用した採用広報が話題です。
就職活動中の女子大生が主人公のストーリー性溢れる動画の中で登場する同社のスーパーは「スーパー＝日常の中に存在するいつでも変わらない場所」として消費者に寄り添う存在だということをアピールしています。
この動画の特筆すべき点は、就職活動に励む求職者が「自分ごと化」できるストーリー設定が見事な点。動画をみた求職者の企業好感度が上がったことはいうまでもないでしょう。
YouTubeでは再生回数150万回を突破するなど、動画を使った採用広報の成功例として注目されています。
10.株式会社ニトリ
出典：株式会社ニトリ ニトリン
大手家具メーカー株式会社ニトリでは採用情報のみならず同社の様々な情報を発信する「ニトリン」というオウンドメディアを運用しています。
ニトリンには、社内風土、社員のキャリアプランを初めちょっと変わった会社の福利厚生や商品の開発秘話など求職者以外でも楽しく読めるコンテンツが盛りだくさん。
SDGsなど社会活動に関する情報も詳しく発信されているため、企業ブランディング向上の役割も果たしています。
採用広報ツールとしても優秀で、特に入社したばかりの若手社員へのインタビューは求職者が自分ごと化しやすい内容です。
採用広報を通じ企業ブランディングも向上させている好例として覚えておきましょう。
参考：株式会社ニトリ ニトリン
11.アマゾンジャパン合同会社
通販サイト大手Amazonを運営するアマゾンジャパン合同会社の採用広報も成功事例の一つです。
同社のユニークな点は、全国に散らばる支社の社員ごとにインタビューを掲載している点。
大企業ではどうしても本社で働くスタッフの姿しか見えてきませんが、多くの拠点を持つ同社では全国の拠点で働くスタッフの声を集めることでこのウィークポイントを見事に解決しています。
実際に自分が働く地域にある支社の様子が事前にわかるのは、求職者にとってはとても嬉しいポイントですよね。
全国に支社を持つ企業はぜひアマゾンジャパン合同会社の社員インタビューを参考にしてみてください。
12.シャープ株式会社
最後に紹介する採用広報の成功事例は、シャープ株式会社のTwitterアカウントです。
同社では、製品の情報や旬のトピックを発信するTwitterアカウントが人気を集めています。人気の理由はTwitterアカウントの「人間味」。運用している「中の人」の存在が感じられるツイートで親近感を感じるユーザーを多く抱えることが特徴です。
もちろん、そんなTwitterアカウントで発信される採用情報の拡散力は抜群です。
SNSを活用して情報発信力を高めたい企業は、モデルケースとして同社のアカウントを研究してみても良いでしょう。
採用広報の進め方
採用広報の成功事例をチェックしてきました。
ここからは、実際に採用広報に取り組む際の進め方を紹介します。
採用ターゲットの絞り込み
まずは、採用ターゲットの絞り込みを行いましょう。
採用ターゲットを絞り込まないまま採用広報に着手してしまうと、届けたい情報が適切な求職者へ届かないなんてことも考えられますよね。
今企業に必要なスキル、経験値などをきちんと精査した上で採用ターゲットを絞り込む作業が必要です。
採用ターゲットの絞り込みを行う際は、複数人で作業することがおすすめ。可能であれば他部署のスタッフも交え、本当に採用したい人物像をイメージすると採用広報の成功は近づくでしょう。
発信する情報を作る
採用ターゲットが絞り込めたら、発信する情報（コンテンツ）を作りましょう。
ターゲットとなる求職者の年齢層、職歴、地域などによって届けるべ採用情報は大きく異なります。
また、昨今の求職者ニーズに対応した情報の発信も不可欠。従来の求人広告には収まりきらなかった企業のカラーなども上手にブレンドすると良いでしょう。
発信する情報の作成には必ずダブルチェックを入れることを忘れないでください。
企業のオフィシャル情報として発信する採用情報は間違いがあってはいけません。積極的な情報発信に加え、手堅いチェック体制の構築も心がけましょう。
発信する方法・手法の決定
ターゲットの絞り込み、発信する情報の作成が整ったら情報発信の方法・手法を選定しましょう。
例えば、Z世代中心の採用活動を展開したい場合は、発信する手法としてアーンドメディアであるSNSの活用は外せません。
このようにターゲットや発信したい情報によって情報発信の方法・手法は自ずと決まってくることが多いので、そこまで難しい作業ではないはずです。
採用広報を行う上で改善点なども見えてくるはずなので、状況に合わせて最適な方法・手法を選択してくださいね。
採用広報スタート
ここまで準備が整ったらあとは採用広報をスタートすればOKです。
改めて自社にも活かせそうな成功事例を確認したり、採用チーム全体で情報共有を行ったり、一つ一つ確実に採用広報を進めていってくださいね。
採用広報を進める上での注意点
採用広報を進める上で、下記のポイントに注意すると良いでしょう。
長期的な目線で取り組む
採用広報を進める際は、長期的な目線を持って取り組むことが必要です。
求職者のニーズ理解なども必要な採用広報は、様々な施策を試す必要があるためある程度の実施期間を想定することが大切です。
優秀な人材を確保したい企業ほど、発信するコンテンツの充実やターゲット選定の精度を上げるのに時間を要するもの。
採用広報を進める際は、長期的な目線を持って取り組む姿勢が大事でしょう。
あらかじめKPIを決めておく
あらかじめ採用広報のKPI（目標）を決めておくことも大事なポイントです。
いざ採用広報をスタートさせても明確なKPIの設定がされていないと、欲しい人材や必要な情報発信が行えずブレブレの採用活動になってしまう可能性も。
「自社に欠けているスキルを持った人材の確保」など大まかなKPIからさらに絞り込み、「現在進行中のプロジェクトに必要な〇〇のスキルを保有している人材」など可能な限り明確なKPIを設定するのが成功の鍵となります。
採用広報を進める際にKPIがあるとないとでは大きな差が生まれるので、注意しましょう。
PDCAサイクルを回し続ける
せっかく採用広報に取り組んでもPDCAサイクルを回し続けなければ成功は遠のいてしまうでしょう。
採用広報にはターゲット選定に始まりこなすべきタスクが多く存在します。そして、ただそのタスクをこなしていくだけだと時間ばかりが過ぎ肝心の人材確保はうまくいかないなんてことも。
採用広報には分析や改善といったPDCAサイクルを回す作業が不可欠です。採用チーム内で役割分担をしたり、担当者が少ない場合はタスクごとに「今必要な作業は何か」を書き出すなどして自走するなど工夫を取り入れましょう。
PDCAサイクルが好転し始めることで、良い人材の確保も容易になるでしょう。
まとめ：採用広報を取り入れて優秀な人材を確保しよう！
採用広報を効果的に取り入れることで、転職潜在層へのアプローチが可能になったり自社ブランディングの強化につながったりと多くのメリットを得ることが可能です。
成果を出すためには長期的な視点で取り組む必要がある採用広報ですが、求職者のニーズ把握や情報発信コンテンツの精度アップなどで短期的な効果を発揮することも。
変化し続ける求職者のニーズに応えるためにも、自社にあった採用広報のスタイルを探し出すと良いでしょう。
今回の記事を参考に、貴社の課題を解決する採用広報のスタイルを見つけてみてくださいね！
